海外療養費は保険適用外ですか？

海外療養費制度：知らないと損する？海外での医療費と保険適用について徹底解説

「海外旅行中に病気になったら…」「海外でしか受けられない治療がある…」。そんな状況に直面した時、気になるのが医療費の問題です。 日本国内での治療と違い、海外での医療費は高額になることが多く、不安を感じるのは当然でしょう。 よく「海外療養費は保険適用外」と耳にするかもしれませんが、それは正確ではありません。 本記事では、海外療養費制度について、誤解を解きながら詳しく解説します。

まず、重要なのは、海外で治療目的で渡航した場合、日本の健康保険は適用されないということです。 観光やビジネス目的の渡航中に病気になった場合とは異なり、治療目的の渡航は保険の対象外となります。 つまり、海外での医療費は原則として全額自己負担です。 高額な治療費を覚悟しなければならない、と理解しておく必要があります。

しかし、ここで諦めるのは早計です。 緊急を要する状況で、やむを得ず海外で治療を受けた場合、「海外療養費制度」を利用できる可能性があります。 この制度は、海外で治療を受けた際に、日本の健康保険の適用範囲内で認められた医療費の一部を支給する制度です。 つまり、全額自己負担とはならないということです。

しかし、この制度は、いくつかの厳しい条件を満たす必要があります。 簡単に言えば、以下の点が重要になります。

• 緊急性の高い治療であったこと： 計画的な治療や美容目的の治療は対象外です。 例えば、旅行中に急病にかかった、あるいは予期せぬ事故に遭った場合などが該当します。
• 国内で治療が不可能または困難であったこと： 日本で同等の治療が受けられる場合は、海外療養費の支給対象とはなりません。 高度な医療機器や専門医が不足しているなどの理由で、国内での治療が不可能または困難であることを証明する必要があります。
• 日本の医師の事前承認（多くの場合必要）： 海外で治療を受ける前に、日本の医師から治療の必要性と緊急性に関する診断書や意見書を得る必要があるケースがほとんどです。 この事前承認を得られないと、後から支給申請をしても認められない可能性が高いです。
• 治療を受けた医療機関の信頼性： 治療を受けた医療機関が信頼できる機関であることも重要です。 無許可のクリニックなどでは、支給対象とならない可能性があります。
• 領収書等の適切な書類の提出： 治療費の領収書、診断書、治療内容の詳細などが、すべて英語で翻訳された形で提出される必要があります。 書類の不備は支給拒否につながるため、細心の注意が必要です。

海外療養費の支給額は、日本の医療保険制度に基づいて計算され、治療内容や医療機関によって異なります。 必ずしも全額が支給されるわけではなく、自己負担分が発生するケースがほとんどです。 さらに、申請手続きも複雑で、必要な書類も多く、時間と労力を要します。

海外での治療を検討する際には、まず日本の医師に相談し、海外療養費制度の利用可能性について確認することが非常に重要です。 また、渡航前に海外旅行保険に加入し、高額な医療費への備えをすることも不可欠です。 海外療養費制度は、いざという時の備えとして知っておくべき制度ですが、利用できるかどうかはケースバイケースであり、申請手続きも容易ではありません。 事前の準備と綿密な計画が、よりスムーズな対応に繋がります。 安心して海外での治療に臨むためにも、これらの点をしっかりと理解しておきましょう。