医療費控除には薬代も含まれますか？

医療費控除、薬代も含まれる？知っておきたい詳細と注意点

医療費控除は、一年間の医療費負担を軽減してくれるありがたい制度ですが、その対象範囲は意外と広く、薬代も含まれることをご存知でしょうか？ 一言で「薬代」と言っても、様々な種類があり、控除の対象となるものとならないものがあります。そこで、今回は医療費控除における薬代の取り扱いについて、より詳しく解説していきます。

原則：治療や療養に必要な薬代は対象

基本的な考え方として、医療費控除は「治療または療養に必要な医療行為」に付随する費用を対象としています。そのため、医師の診察を受けた際に処方された薬はもちろん、市販薬であっても、病気の治療や症状の緩和を目的として購入したものであれば、医療費控除の対象となる可能性があります。具体的には、以下のような薬代が該当します。

• 医師の処方箋に基づく医薬品: 病院や診療所で医師の診察を受け、処方箋に基づいて薬局で購入した薬代は、当然ながら医療費控除の対象となります。
• 薬局で購入した市販薬（OTC医薬品）: 風邪薬、解熱鎮痛剤、胃腸薬、湿布薬など、薬局やドラッグストアで購入できる市販薬（OTC医薬品）も、特定の条件を満たせば医療費控除の対象となります。重要なのは、その薬が「治療または療養」を目的として購入されたものであることです。

注意点：対象とならない薬代

一方、以下のような薬代は医療費控除の対象とはなりません。

• 病気の予防や健康増進を目的とした薬: ビタミン剤、栄養ドリンク、サプリメントなど、病気の予防や健康増進を目的とした薬は、治療を目的としたものではないため、医療費控除の対象外となります。
• 美容を目的とした薬: シミ取りクリーム、育毛剤など、美容を目的とした薬も同様に医療費控除の対象外となります。
• 著しく高額な薬: 例外として、たとえ医師の処方箋に基づいて購入した薬であっても、一般的な支出水準を著しく超える高額な薬は、医療費控除の対象から外れる場合があります。具体的な判断は、税務署に確認することをおすすめします。

具体的なケース：医療費控除の対象となる薬代の例

• 風邪をひいた際に、薬局で購入した風邪薬、解熱鎮痛剤、咳止めなど
• 腹痛の際に、薬局で購入した整腸剤、下痢止めなど
• 頭痛の際に、薬局で購入した鎮痛剤
• 虫刺されの際に、薬局で購入した痒み止め
• 水虫の治療のために、薬局で購入した水虫薬

確定申告に向けて：領収書をきちんと保管

医療費控除を申請する際には、購入した薬の領収書が必要となります。領収書には、購入日、購入した薬の名前、金額、販売店名などが記載されていることを確認しましょう。また、レシートの場合は、どの薬を購入したのかがわかるように、品名が記載されているものが望ましいです。これらの領収書は、確定申告の際に提出する必要があるため、紛失しないように大切に保管しておきましょう。

まとめ：賢く医療費控除を活用するために

医療費控除は、医療費の負担を軽減できる制度ですが、その対象範囲を正しく理解することが重要です。薬代についても、治療や療養に必要なものであれば控除の対象となる可能性があることを覚えておきましょう。領収書をきちんと保管し、確定申告の際に忘れずに申請することで、賢く医療費控除を活用しましょう。不安な場合は、税務署や税理士に相談することをおすすめします。