出入国カードで滞在できる日数は？

出入国カードで滞在できる日数：知っておくべきこと、誤解されがちなポイント

「出入国カード」という言葉を聞くと、日本に入国する際に記入するあの小さな紙を思い浮かべる方が多いでしょう。しかし、実はこのカード自体が、海外に「滞在できる日数」を直接決定するものではありません。滞在できる日数は、主にあなたの国籍、訪問する国、そして入国時の手続きによって決まります。

今回の記事では、出入国カードに関連して、海外滞在日数に関する誤解を解き、知っておくべき重要なポイントを解説します。

1. 出入国カードの役割：滞在日数決定の直接的な要素ではない

出入国カードは、入国審査をスムーズに進めるための情報を提供する書類です。氏名、生年月日、パスポート番号、滞在目的、滞在予定地などを記入することで、入国審査官が入国者の情報を確認し、入国を許可するかどうかを判断する材料の一つとなります。

しかし、出入国カードに記入した「滞在予定日数」が、必ずしも実際に滞在できる日数になるわけではありません。滞在できる日数は、主に以下の要素によって決定されます。

• ビザの有無: ビザが必要な国の場合、ビザに記載された滞在許可期間が上限となります。
• ビザ免除協定: 日本のように、多くの国とビザ免除協定を結んでいる国籍の場合、一定期間（通常90日以内）であればビザなしで滞在できます。
• 入国審査官の判断: 最終的な滞在許可日数は、入国審査官がパスポート、滞在目的、帰国予定などを総合的に判断して決定します。

2. ビザ免除協定の落とし穴：シェンゲン協定と滞在日数

多くの日本人が利用するビザ免除協定ですが、注意すべき点があります。特にヨーロッパのシェンゲン協定加盟国（例：フランス、ドイツ、イタリアなど）を周遊する場合、180日の期間内で90日までというルールがあります。

これは、シェンゲン協定加盟国全体での滞在日数が90日以内であることを意味します。例えば、ある年にフランスに30日間、ドイツに30日間、イタリアに30日間滞在した場合、その年の残り90日間はシェンゲン協定加盟国に滞在できません。

3. 滞在日数超過のリスク：強制送還と再入国禁止

滞在許可日数を超過して滞在した場合、不法滞在となります。不法滞在が発覚した場合、強制送還されるだけでなく、その国への再入国が禁止される可能性もあります。

4. 長期滞在する場合：ビザの申請

もし90日以上滞在したい場合は、事前に目的地の国のビザを取得する必要があります。ビザの種類は、留学、就労、ワーキングホリデー、家族滞在など、滞在目的に応じて異なります。

5. 滞在日数を確認する方法

滞在可能な日数は、入国審査官がパスポートに押印するスタンプに記載されている場合が多いです。また、国によってはオンラインで確認できるシステムを提供している場合もあります。不安な場合は、入国審査官に直接確認することをお勧めします。

まとめ

出入国カードは、入国審査をスムーズに進めるための重要な書類ですが、滞在できる日数を直接決定するものではありません。ビザの有無、ビザ免除協定、入国審査官の判断など、様々な要素によって滞在可能日数は決定されます。海外旅行や長期滞在を計画する際は、事前に渡航先の国の入国に関する情報をしっかりと確認し、余裕を持ったスケジュールを立てることが重要です。特にシェンゲン協定加盟国への渡航の際は、滞在日数に十分注意しましょう。