小児科は18歳までですか？

小児科は18歳まで？ – 知っておきたい診療対象年齢の今

「小児科」と聞くと、どうしても幼稚園児や小学生を思い浮かべる方が多いかもしれません。しかし、実は日本の小児科医療の現場では、18歳までを診療対象とする動きが広がっていることをご存知でしょうか。これは、単に年齢の線引きが変わるというだけでなく、子供たちの成長と発達をより長期的にサポートするための、重要な変化と言えます。

なぜ18歳まで？ – 背景にある小児医療の課題

従来の小児科の診療対象年齢は、中学校卒業まで、つまり15歳までと認識されていることが一般的でした。しかし、近年、以下の様な課題が浮き彫りになってきました。

• 思春期の問題の深刻化: 近年、思春期のメンタルヘルスの問題、摂食障害、発達障害などが深刻化しています。これらの問題は、単に身体的な成長だけでなく、心理的な発達や社会的な適応が重要な時期に発生するため、専門的なサポートが必要となります。
• 成人科へのスムーズな移行の難しさ: 15歳で小児科から成人科へ移行する際、専門性の違いから、適切な医療が継続されないケースが見られます。特に慢性疾患を持つ患者さんにとっては、継続的なケアが非常に重要です。
• 成人に近い疾患の増加: 生活習慣病の低年齢化が進み、高血圧、糖尿病、脂質異常症など、かつては成人病と考えられていた疾患が、10代の若者にも見られるようになってきました。これらの疾患に対応するためには、小児科医が成人医学の知識も持ち合わせ、適切なアドバイスや治療を行う必要があります。

日本小児科学会の提言と、その意味

こうした課題を背景に、日本小児科学会は2006年に、小児科の診療対象年齢を18歳まで拡大するという方針を決定しました。これは、単に年齢を引き上げるだけでなく、以下のような意味を持っています。

• 思春期医療の充実: 思春期の子供たちの心身の発達を総合的にサポートし、メンタルヘルスの問題や発達障害など、複雑な問題にも対応できる体制を整える。
• 移行期医療の推進: 小児科から成人科へのスムーズな移行をサポートし、慢性疾患を持つ患者さんが、適切な医療を継続して受けられるようにする。
• 包括的な医療の提供: 成長段階に応じた適切な医療を提供し、予防接種や生活習慣の指導などを通して、将来の健康をサポートする。

18歳までの診療対象年齢拡大における課題と今後

もちろん、18歳までの診療対象年齢拡大には、課題もあります。

• 成人科との連携: 成人科との連携を強化し、スムーズな情報共有や患者さんの紹介を行う必要があります。
• 小児科医のスキルアップ: 成人医学の知識も持ち合わせた、より幅広い専門性を持つ小児科医を育成する必要があります。
• 社会的な理解の促進: 18歳までを小児科で診てもらうことに対する、社会的な理解を深める必要があります。

18歳までの診療対象年齢拡大は、子供たちの健康を守り、より良い未来を築くための、重要な一歩です。今後、より包括的な小児医療体制の構築に向けて、様々な取り組みが進められていくことが期待されます。私たち一人ひとりが、この変化を理解し、子供たちの成長を温かく見守っていくことが大切です。