40代の金融資産の平均はいくらですか？

40代、人生の折り返し地点。仕事も家庭も責任の重さが増す一方で、将来への不安も募る年代です。そんな40代にとって、自身の金融資産の現状を把握することは、極めて重要な課題と言えるでしょう。 では、日本の40代は実際どれくらいの金融資産を保有しているのでしょうか？ 平均値や中央値といった数値だけでは見えてこない、その実態を様々な角度から紐解いてみましょう。

冒頭で示された令和5年の家計金融行動に関する世論調査の結果「40代単身世帯の金融資産は、全体平均559万円、中央値47万円」という数字は、衝撃的なものと言えるでしょう。平均値と中央値の乖離が極めて大きいことは、資産保有に大きな偏りがあることを如実に示しています。平均値が559万円と比較的高い数字に見える一方、中央値がわずか47万円であるということは、多くの40代単身世帯がごくわずかな金融資産しか保有していない、もしくは全く保有していないことを意味します。 この差は、高額な資産を持つ少数の世帯が平均値を引き上げているためです。

この結果を理解するために、金融資産保有世帯に限定した平均値と中央値を見てみましょう。こちらは平均964万円、中央値500万円となります。全体平均と比較すると、格段に数字は大きくなりますが、それでも中央値が500万円であるという事実は、依然として資産格差の存在を物語っています。 半分以上の世帯が500万円以下の資産しか保有していないと考えると、老後への不安や予期せぬ事態への備えが十分とは言えない世帯が多いことが推察されます。

この資産格差を生み出す要因は複雑で多岐にわたります。まず挙げられるのは、収入格差です。高収入の世帯は、自然と貯蓄額も多くなります。一方で、低収入世帯、特に非正規雇用で働く世帯は、生活費を確保するだけで精一杯であり、貯蓄に回せるお金が少ないという現実があります。

さらに、住宅ローンや教育費といった大きな支出も、資産形成に大きな影響を与えます。マイホーム購入や子供の教育には多額の費用が必要となるため、これらの費用を負担している世帯は、必然的に貯蓄額が少なくなります。 また、投資への意識や知識、そして実行力も大きな差を生み出します。積極的に投資を行い、資産を増やしている世帯と、そうでない世帯との間には、大きな資産格差が生じるのは避けられません。

そして、忘れてはならないのが、将来への備えの意識です。老後資金や医療費、介護費用といった将来の大きな支出を見据え、積極的に資産形成に取り組んでいるかどうかも重要な要素です。

40代は、人生の様々な局面で大きな責任を負う年代です。 だからこそ、自身の金融資産の現状を正確に把握し、将来設計を見据えた資産形成に真剣に取り組むことが不可欠です。 平均値や中央値といった数字にとらわれず、自身の状況を冷静に分析し、専門家への相談も視野に入れながら、将来への備えをしっかりと進めていくべきでしょう。 この調査結果は、警鐘であり、同時に、より積極的な資産形成への意識改革を促す重要な指標と言えます。