ドローンに技適マークが付いていなくても使えますか？

技適マークのないドローン、本当に使えないの？知っておくべき例外と注意点

ドローンを飛ばしたい！そう思った時、まず気になるのが「技適マーク」の存在ではないでしょうか。「技適マークがないドローンは電波法違反になる」という情報は広く知られていますが、実は例外や注意点も存在します。

原則：技適マークは必要

まず大前提として、日本国内でドローンを無線で操作する場合、電波法に定められた技術基準を満たしている必要があります。その証明となるのが「技適マーク」です。技適マークがないドローンを無線で操作すると、電波法違反となり、罰金や懲役などの罰則を受ける可能性があります。これは、電波が他の無線機器に干渉したり、悪影響を及ぼしたりすることを防ぐためのルールです。

例外：技適マークが不要なケース

しかし、全てのドローンに技適マークが必要なわけではありません。以下のようなケースでは、技適マークがなくてもドローンを使用できる場合があります。

• 電波を発しないドローン： そもそも電波を発しないドローン（例えば、おもちゃのような非常に近距離での操作を前提としたものや、紐で繋がれたもの）は、電波法に抵触しません。
• 海外製のドローンを一時的に使用する場合： 海外から持ち込んだドローンを、一定期間（一般的には90日以内）使用する場合は、「短期滞在者のための無線局免許」という制度を利用できる可能性があります。ただし、事前の申請と許可が必要です。
• 特定無線設備の包括免許： 特定の条件下で、包括的に無線局免許を取得することで、技適マークのないドローンを使用できる場合があります。これは主に事業者向けの制度です。
• 試験電波の発射： 研究開発目的など、試験的に電波を発射する場合、総務大臣の許可を得ることで技適マークのないドローンを使用できる場合があります。

重要な注意点：グレーゾーンに注意

上記以外にも、一部グレーゾーンと言えるケースが存在します。例えば、海外で購入したドローンを日本で使用する場合、技適マークの有無だけでなく、周波数帯が日本の電波法に適合しているかどうかも確認する必要があります。また、技適マークがあっても、改造されている場合は電波法違反となる可能性があります。

自己判断は危険！

「これくらいなら大丈夫だろう」という自己判断は非常に危険です。電波法違反は、罰金や懲役といった罰則だけでなく、ドローンに対する世間の印象を悪化させ、ドローン業界全体の発展を妨げる可能性もあります。

安全なドローンライフのために

ドローンを使用する際には、必ず以下の点を確認しましょう。

• 技適マークの有無： ドローン本体や送信機に技適マークがあるか確認しましょう。
• 取扱説明書の確認： ドローンの取扱説明書をよく読み、電波に関する注意事項を確認しましょう。
• 総務省のウェブサイトで確認： 総務省のウェブサイトで、電波法に関する最新情報を確認しましょう。
• 専門家への相談： 不安な場合は、ドローン販売店や専門家へ相談しましょう。

ドローンは、空撮や測量など、様々な用途で活用できる素晴らしいツールです。しかし、電波法を遵守し、安全に利用することが重要です。正しい知識を持ち、安全なドローンライフを送りましょう。